【EC業界編】広告経由売上4倍の例も!「商品データを活用したマーケティング」人気媒体ランキングTOP5|Googleショッピング広告、Criteo、Instagramショッピングほか

コラム
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ECサイトへの集客や、売上拡大を考える上で「どの広告をやったらいいのか?」「どの施策が効果的なのか?」という問題にお悩みの方は多いのではないでしょうか。また、ECサイトの担当者の方は多くの業務を兼任しているケースも多く、「なるべく手間をかけずに効率的に成果を出したい」と思われている方も多いかと思います。

本記事では、効率的な集客施策としておすすめの「商品データを活用したマーケティング」について紹介し、調査からわかった人気の媒体TOP5についても紹介します。

商品データを活用したマーケティングとは

「商品データを活用したマーケティング」とはどういったものなのでしょうか。代表的なメニューである「Googleショッピング広告」の仕組みを例に説明します。

【Googleショッピング広告の仕組み】

1.ECサイトの商品データを、データフィード* に変換
2.データフィードをGoogleに送信
3.データフィードをもとにクリエイティブが自動生成

* データフィードとは、商品データを媒体が定める仕様に合わせて変換したデータを指します

このように、ECサイトが持つ商品データを媒体に送信し、広告やその他のメニューに活用できるのが「商品データを活用したマーケティング」です。特徴を3つご紹介します。

1つめの特徴は、「クリエイティブをひとつひとつ作成する必要がない」という点です。データをもとに媒体側でクリエイティブが自動生成されるので、バナー画像や、タイトル、説明文等を作成する手間がかかりません。

2つめの特徴は、「ロングテールまで自動でカバーできる」という点です。従来の広告の場合、どうしても新作やセール対象品など、特定の商品だけに露出が偏ってしまいがちですが、今回紹介する媒体では、ECサイトにある全ての商品のデータを活用します。そのため、ニッチな商品であってもきちんと露出していくことができます。

3つめの特徴は、「欲しい人に向けて商品をアピールできる」という点です。商品データを活用する施策は、具体的な商品単位での訴求となり、その商品に興味・関心が高いユーザーに届くよう設計されています。例えば、商品に関するキーワードを検索した人や、商品を閲覧した人、関連するトピックに興味のある人などです。より詳しくは各媒体ごとの解説で後述します。

こういった特徴から、商品データを活用した施策は、少ない手間で効率的に集客・売上拡大につながるとして、多くのEC企業で利用が進んでいます。中でも、Googleショッピング広告は最初の施策として非常におすすめです。弊社のお客様でも「Googleショッピング広告を初めてから、広告経由の月間売上金額が4倍に増加した」といった事例があります。

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EC業界の媒体人気ランキング

dfplus.ioのユーザーを対象に調査した結果、利用率のランキングは以下のようになりました。

1位. Google :79.7%
2位. Facebook:52.2%
3位. Criteo:44.9%
4位. LINE:26.1%
5位. Yahoo!:20.3%

* 「データフィード利用状況調査2021年上期」より

それぞれの媒体について概要と強みについて紹介していきます。

Google

商品データを活用する代表的なメニューとして「Googleショッピング広告」があります。

Googleショッピング広告

Googleショッピング広告は、Googleの検索結果画面に、画像付きで商品の広告を掲載できるメニューです。ユーザーが検索したワードに関連する商品の広告が表示されます。

掲載面としては「すべて」検索結果、「画像」検索結果、「ショッピング」検索結果の3つです。

Googleショッピング広告の強みは、Googleの検索結果の最上部に画像付きで表示されるため、視認性が高くユーザーの目に止まりやすい、ということが挙げられます。また、検索している=ある程度ニーズが顕在化しているユーザーに対して広告を表示できるため、購入につながりやすい、という利点もあります。

無料枠があるということも大きな特徴の一つです。「ショッピングタブの無料商品リスティング」を利用することで、「ショッピング」検索結果に無料で商品を掲載することができます。

また、「スマートショッピングキャンペーン」を設定することで、掲載面を「Google ディスプレイネットワーク」「YouTube」「Gmail」等に広げることができ、検索を行っていないユーザーにもリーチすることが出来ます。

Facebook

「Facebook カタログ」に商品データを登録することで、複数のメニューが利用可能になります。その中から「Instagramショッピング」「Facebookダイナミック広告」について紹介します。

Instagramショッピング

Instagramショッピングは、Instagramの投稿に商品を「タグ付け」できる機能です。また、Instagramの投稿から商品購入ページに直接遷移させることができるため、ECサイトへの流入増・購入増の効果が期待できます。無料で実施できることから、多くのEC企業で導入が進んでいます。

Facebookダイナミック広告

Facebookダイナミック広告は、Facebook、Instagram、Audience Network、Messenger等に配信できるダイナミック広告です。

ダイナミック広告とは、ユーザーのサイト閲覧状況や興味関心にもとづいて、最適化された広告クリエイティブを自動的に生成して掲載できる広告です。

Facebookダイナミック広告の強みは、Facebook IDを活用した高いターゲティング精度です。Facebookにはユーザーの名前、職歴や学歴、趣味嗜好など様々な情報が蓄積されているため、精度の高いターゲティングが可能になります。また、サイトの閲覧履歴に加えて、「いいね!」やシェアなど豊富なシグナルデータを取得できるため、それらのデータを活用して、ユーザーの興味関心を推測することができます。

Criteo

Criteoは、高い人気を誇るディスプレイ型のダイナミックリターゲティング広告です。

リターゲティング広告とは、サイトを一度訪れた人に対して広告を配信する広告を指します。

Yahoo! JAPANをはじめとした大手メディアや、アプリ、広告ネットワークと提携し、日本最大級の配信ネットワークを構築しています。多くの配信面をカバーできるため、Criteoだけで日本のオンラインユーザーの92.6%* にリーチできると言われています。

* Criteo広告サービス資料2021年11月版より

Criteoの強みは、高性能な機械学習エンジンです。「誰に」「何を」「どのように」配信するかを、ユーザーの行動履歴をもとに機械学習エンジンがリアルタイムに学習・分析し、最適な形で配信を行います。

豊富なクリエイティブパターンも特徴の一つです。多くのレイアウト・カラー・ボタンを組み合わせて、様々なクリエイティブの形式で配信を行うことができます。クリエイティブパターンの中から、最も効果が出ると予測されるものをAIが判断し、表示を行います。

また、Criteoはリターゲティング広告だけでなく、「Criteo Customer Acquisition」や「Web Consideration」といった、まだサイトに訪れたことがないユーザーに向けて配信できるメニューも提供しています。

LINE

商品データを活用する代表的なメニューとして「LINE Dynamic Ads」「LINEショッピング」があります。

LINE Dynamic Ads

LINE Dynamic Adsとは、LINEが提供するダイナミック広告です。

強みとしては、LINEに配信できることが挙げられます。LINEの月間利用者数は8900万人、日本の人口の70%以上が利用する* と言われています。「タイムライン」「LINE NEWS」「LINE マンガ」「LINE BLOG」等、多くの利用者が日常的に目にする場所に配信できるため、高い効果が期待できます。

* 「LINE Business Guide_202201-06」より

また、LINE公式アカウントとの連携も魅力の一つです。LINE公式アカウントのメッセージを通して取得したデータやユーザーIDを活用したクロスターゲティングができます。例えば、「LINE公式アカウントのメッセージを開封したユーザー」や、「メッセージのリンクをクリックしたユーザー」は、他のユーザーよりも商材への興味が強いことが予測されるため、CVRの向上が期待できます。

LINEショッピング

画像引用:「【LINEショッピング】LINEから簡単お得に買い物が楽しめる「LINEショッピング」がスタート」より

LINEショッピングは、ファッション、雑貨、スポーツ、インテリア、家電、コスメなど1億点を超える商品をLINEアプリ上から購入できるショッピングサービスです。

特徴として、「自社ECサイトへの集客を促進が出来る」ことが挙げられます。LINEショッピングにはカート機能や決済機能がなく、ユーザーが商品を購入するには販売元のECサイトへ遷移する必要があるため、LINEショッピングを入り口として、ECサイトへの送客を促すことに繋がり、新規ユーザー獲得に効果が期待できます。

また、LINEポイントの還元が出来ることも特徴の一つです。LINEショッピングを経由して商品を購入すると、還元率やキャンペーンに応じたLINEポイントが付与されます。「ポイント還元率アップ」や「新規会員登録時にポイント付与」などのキャンペーンを行うことで、購入や会員登録を促進することができます。

2020年のアップデートでデータフィード直接連携が可能になってからは、「セール情報」や「自社ECポイントアップ」などの訴求が可能になりました。

Yahoo!

商品データを活用するメニューとして「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)の動的ディスプレイ広告」があります

Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)の動的ディスプレイ広告

YDNの動的ディスプレイ広告は、Yahoo!が提供するディスプレイ型のダイナミックリターゲティング広告です。

Yahoo! JAPANをはじめとする強力なメディアで構成される「Yahoo! ディスプレイアドネットワーク(YDN)」に配信でき、リーチ率が高いことが強みとして挙げられます。日本のインターネットユーザーのうち、スマートフォンでは85%、PCでは61%* のユーザーにリーチできると言われています。

* Yahoo! JAPAN 媒体資料 2021年3月版より

商品データの活用先は広告以外にも

ここまで紹介してきた利用率上位の媒体は広告が中心でしたが、商品データの活用先は広告だけではありません。広告以外の活用先として「awoo AI(旧 nununi)」「visumo」を紹介します。

awoo AI(旧 nununi)

画像引用:awoo AI サービスサイトより

awoo AIは、AIが商品データをもとにユーザーが興味を持ちそうな特徴を抽出して「ハッシュタグ」を自動生成し、サイト上に表示できるサービスです。

ハッシュタグを表示することで、回遊性・直帰率・CVRなどのCX指標の改善につながります。また、ハッシュタグごとに関連商品をまとめたランディングページが自動生成されるので、SEO流入の増加も期待できます。

awoo AIは、ユーザーの個人情報や閲覧履歴等のデータを使用しない「Cookieレス」の施策として注目を集めています。

visumo

画像引用:visumo サービスサイトより

Instagramのユーザー投稿、スタッフによるコーディネート例や接客コメント、LIVE配信動画やIGTV、youtubeなどの動画などをECサイトに埋め込み、ビジュアルコンテンツを充実させることができるサービスです。

ビジュアルコンテンツを充実させることで、CVRの向上や、サイト滞在時間の向上などの効果が期待できます。

おわりに

「商品データを活用したマーケティング」の特徴と、人気媒体ランキング、各媒体の概要・強みについて紹介してきました。

今回紹介した媒体の始め方や、データフィードの作成方法、EC企業における成功事例など、より詳細な情報をお求めの方は、以下のフォームよりお問い合わせください。

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